カナディアンアカデミーのお祭り

インターナショナルスクールの学祭に行ってきました。

こういう場所に来ると「英語を勉強しないと」と思います。あと15〜20年もすれば、日本は「そういう国」になっているでしょうし。

先日、ある交流会で「これからの日本はどんな業種が世界的に伸びると思う？」と聞かれて「観光業じゃないですか」と答えたら、訝しげな顔をされました。
日本人が海外に行く観光じゃないですよ、外国人が日本に来る観光ですよ、と付け加えたらうーん、と苦虫顔。
「成長してるのは知ってるけど、第一に挙げるほど？」ということのよう。
いや、このままだと観光以外全滅する可能性もありますよ、と言ったら完全に不審な表情をされてしまいました。

中国のアリババはたった１日のバーゲンセールで、日本のアマゾンの年間売上を超えたとのこと。
東南アジアでも、人件費が日本と同等、もしくは日本より高くなっている業種があります。たぶんそれは国の実力に見合っている。彼らは毎年給料が上がるのが当たり前。
これは一部のエリートを除いて、日本人が20年くらい忘れている感覚です。

日本でも2020年から小学生で英語の授業が始まります。
これは中国と韓国が10年以上前とっくに通った道です。
つまり2020年以降の教育環境がどうなるかは、中国と韓国という先例があるわけです。
まず起きるのは、初等教育に通じた英語教員の圧倒的不足。だからネイティブスピーカーの活用が倍増する。最初は混乱するがその内に国内人材も育つ。
「ひたすら勉強して一流大学を目指さなくても、海外で活躍して大企業に入る道がある」ことに、多くの人が気づくようになる。

2012年の韓国では、TOEICスコア600点台の年収が12000ドル、800点以上の年収は35000ドルと３倍の開きが出ました。
こうなると子供の早期留学が起こります。妻子が小中学生で海外へ飛び、夫は日本で生活費と学費を稼ぐ、という姿も出てくるでしょう。
国内の学習塾業界は急速に英語教育に向かい、総合進学塾は廃れます。
1990年代に北京で英語塾を開いた青年は、その後業務を一気に成長させて中国55都市で664教室、生徒数240万人まで成長しました。その様は『American Dream in China』という映画になっています。
つまり行政が試行錯誤する内に、その成否に拘わらず親が走り始めて社会が大きく動きます。
そういう本を2015年に作りました。

これからも、もっと発信していこうと思います。